主体的であること－経営活動の基礎的要件その５

現代の社会生活においては、とにかく「耳障りのよい話」だけすることが無難であり、意見を主張すると大抵は嫌われます。こうした傾向は個人としては美徳かもしれませんが、組織全体がそのような人材の場合は、会社の経営は上手くいくのでしょうか？

このような組織は、先送りで決断しない、責任も負わない、消極的な組織風土を形成し、また、思考に同質性が高いため意思決定が偏り、根拠の無い希望的観測に基づく経営計画になりがちです。

しかし、現代のような変化の激しい時代においては、問題を過小評価したり消極的であることが、実は大きなリスクになっています。

よって、経営改革を実現するためには、組織構成員が最終目標達成のために自分で判断し積極的に工夫すること、つまり「主体性」が必要になります。

その前提として、価値観の多様性を認めて自由に意見が言える組織風土と仕組みつくりや、自分で考えて行動できる人材育成が不可欠です。

また、社員に主体性を持たせて積極的に行動してもらうためには、「社員個人の利益」と「会社の利益」が一致しているwin-winの関係にある必要があります。長期的な滅私奉公というものはありえません。

建設経営研究所のコンサルティングにおいては、社長のリーダシップの元、挑戦的な目標を設定し、目標に向かって全社員が主体的に行動することを理想としています。

そのために、経営改革チームによる活動を通じて、ディスカッションや主体的行動を学び、経営改革の実行を通じて全社に主体的に行動する気風を浸透させることを目指しています。