経営改革は、既存のやり方を変えることになるため社内の抵抗を受けることが普通です。

経営トップの関与が薄く、一社員を担当者として経営改革を行なおうとしても、社内の合意形成が困難であり経営改革は失敗に終わる可能性が高いと言えます。

経営トップの関与とは、具体的には経営改革は経営トップが主体であること、経営改革の必要性と実行への協力を全社員へ周知し、かつ経営トップが積極的に関与することです。

建設経営研究所のコンサルティングにおいては、経営改革チーム(プロジェクトチーム)を結成しチームが主体となって経営計画案の作成を行ないますが、チームの結成および運営について経営トップが関与することを重視しています。